社内コミュニケーション活性化に課題を感じる企業は6割以上。
意外な解決策とは
社内のチームワークや生産性向上において、コミュニケーションは欠かせない要素です。多くの企業がこの社内コミュニケーションに課題感を抱えています。一方で、リモートワークの普及や働き方の多様化が進む現代において、その重要性は一層高まっています。社内コミュニケーションの現状を見つめ直し、課題解決に役立つ意外な視点をご紹介します。
多くの企業が社内コミュニケーションに課題を感じている
2025年にHR総研が実施した「社内コミュニケーションに関する調査」によると、「自社の社内コミュニケーションに課題があるか」という質問に対し、「ややあると思う」と回答した企業が50％で最も多く、「大いにあると思う」と答えた13％と合わせると、課題を感じている企業は全体の63％にのぼり、6割を超えています。
同調査によれば企業規模が大きくなるほどこの傾向が顕著であり、組織が複雑化するにつれてコミュニケーションの難易度が高まっていることがうかがえます。
企業規模別 自社の社内コミュニケーションに関する課題の認識
（出典：「社内コミュニケーション」に関するアンケート2025 / ProFuture株式会社/HR総研）
社内コミュニケーション不足がもたらす弊害
コミュニケーション不全による業務の障害
- 迅速な情報共有
- 目指す方向への認識の統一
- 部門間・事業所間の連携
コミュニケーションの不全は、単なる意思疎通の障害にとどまらず、業務に多方面で影響を及ぼします。
調査の結果、「コミュニケーションの不全が業務に支障をきたす要因」として上位に挙げられたのは①「迅速な情報共有」（62%）、②「目指す方向への認識の統一」（52%）、そして③「部門間・事業所間の連携」（52%）でした
特に課題となりやすいのは「部門間」
と「経営層」のコミュニケーション
1. 部門間のコミュニケーション
2. 経営層と社員のコミュニケーション
「社内コミュニケーションに課題がある関係性」について最も多かったのは「部門間」で65%にのぼりました。次いで「経営層と社員」が61%と、3位以下を大きく引き離しています。
日常業務において顔を合わせる機会が少ない部門間や、経営層と現場社員の間では、コミュニケーションの障壁が生じやすいことは明らかです。
前の調査で、「部門間・事業所間の連携」や「目指す方向への認識の統一」がコミュニケーション不足の弊害として列挙されていたこともうなずけます。特に部門間の連携不足は、業務の非効率化を招き、新たな価値創造の妨げとなる重大な要因となり得ます。
社内コミュニケーションに課題がある関係性
コミュニケーション不全の原因は「管理職のコミュニケーション力」
なぜこのようなコミュニケーションの不全が生じるのでしょうか。その主な原因として、あらゆる企業規模において最も多く挙げられたのが「管理職のコミュニケーション能力の不足」（大企業41%、中堅企業48%、中小企業38%）です。管理職が部下との対話や情報共有を円滑に行えないことが、組織全体のコミュニケーション不足を引き起こしていると考えられます。
自社における社内コミュニケーション不全の原因
真の課題は管理職や経営層の負担増加
──個人依存ではなく、仕組みで解決すべき理由
しかし、その背景には、管理職を取り巻く厳しい現実が存在します。現代の管理職は、自らも業務をこなす「プレイングマネージャー」であることが多く、部下との1on1や教育に十分な時間を確保することが難しい状況に置かれています。
また、ハラスメントへの意識が高まる中で、発言内容に過度に配慮するあまり、コミュニケーションを控えめにする傾向も見られます。この傾向は経営層にも当てはまり、コミュニケーションの重要性を理解しつつも、時間的・精神的な負担から十分にその役割を果たせていないのが現状です。
何よりも、個人のコミュニケーション能力は、単に意識して努力するだけで改善できるものではありません。研修やトレーニングは限界がありますし、何より時間がかかります。ですから、社内コミュニケーションの課題は、特定の立場の社員に原因を押し付けるのではなく、仕組みを活用して解決すべきです。
社内コミュニケーションを活性化させる5つの施策
① 経営層・管理職からの情報発信を「仕組み化」する
個人のコミュニケーション力に依存するのではなく、経営層・管理職が定期的に情報を発信する「場」と「ルール」を設けます。例えばグループウェアの掲示板機能を使えば、多忙な経営者も時間や場所を問わずメッセージを届けられます。
② 部門間の壁を越える「オープンな場」をつくる
社内SNSやフォーラム機能により、部署の垣根を越えたディスカッションが自然に生まれます。「技術情報Q&A」「業務改善アイデア」などテーマ別のグループをあらかじめ用意することで、「何を書けばいいかわからない」という心理的ハードルを下げられます。
③ ナレッジを蓄積・共有する仕組みを整える
社内コミュニケーションで生まれた知見を「流したまま」にしないことが重要です。ナレッジベースや社内Wikiを活用すれば、Q&Aや議事録、マニュアルなどを体系的に整理でき、新入社員のオンボーディングコスト削減にもつながります。
④ ポジティブな文化を醸成する仕掛けを設ける
「資料作成を手伝ってくれた」「電話対応が素晴らしかった」など、日々の行動をオープンに称賛できるサンクスカードグループの設定が効果的です。社内コミュニケーションにポジティブな雰囲気を醸成し、エンゲージメント向上に寄与します。
⑤ ツールは「定着率」で選ぶ
社内コミュニケーションの活性化において、ツールの導入は欠かせません。ただし「高機能であること」よりも「全員が使いこなせるか」が重要です。ITリテラシーに差がある組織でも定着するためには、直感的な操作性とスマホ対応が不可欠です。また、全社員が利用するため、ユーザー数×月額単価のランニングコストも重要な選定基準となります。
ITを活用した管理職・
経営層からの情報発信が組織を活性化する
ここまでのまとめ
- 課題となりやすいのは「部門間」と「経営層」のコミュニケーション
- コミュニケーション不足の原因として「（管理職や経営層の）コミュニケーション力」を挙げている企業が多い
- しかし、個人のコミュニケーション力は簡単に改善できるものではない。仕組みで解決を図るべき
こうした状況だからこそ、ITの活用が求められています。
ITツールによって、企業は「管理職・経営層からの情報発信」や「社員と上層部との交流」の場を提供することが可能になります。詳しくは、ツール導入だけでは活性化が望めない理由をご覧ください。
グループウェアや社内SNSのメリットは、多忙な経営層や管理職も時間や場所を問わず情報を発信できることです。もちろん一方的な情報発信にとどまらず、コメント機能などを活用して社員との双方向コミュニケーションを促進することも可能です。
経営トップや管理職が自らの考えや企業のビジョンを文章で発信することは非常に効果的です。直接対話の機会が限られる現代において、ツールを通じて「見える化（テキスト化）」された情報は、組織全体に一体感を醸成し、社員のエンゲージメント向上に大きく寄与します。併せて、社内コミュニケーションを活性化させた海外先進企業の取り組みもぜひご覧ください。
サイバーエージェント創業期のエピソード
1998年に創業されたサイバーエージェント社は急速に成長していたものの、社内組織はまだ小規模であり、情報共有や社員のモチベーション維持が課題となっていました。
創業者の藤田氏は、起業から約4か月後の1998年7月25日より、社内向けにブログ形式の日記投稿を開始しました。これは、日常の社内エピソードや企業のビジョンを共有することを目的とし、社内イントラネット上で公開されていました。この取り組みは、「社員とのオープンなコミュニケーション」を重視する藤田社長の経営哲学に基づくものであり、同社ではこれを「社内広報の原点」と位置づけています。
同社では従業員数が約6,500人以上に拡大した現在も、社内報や各種ツール（社内SNSや掲示板）を活用したコミュニケーションを継続しており、競争優位性（カルチャー重視）の源泉となっています。また、当時の藤田氏のブログは今もアーカイブとして社内で参照可能で、新入社員が創業の雰囲気を学ぶ教材になっています。
社内コミュニケーションに役立つ主なツールの種類
社内コミュニケーションを支えるITツールは、大きく5つのタイプに分類できます。それぞれの役割を理解し、自社の課題に合ったツールを選ぶことが重要です。
| ツールタイプ | 主な目的 | 情報の流れ | 代表的な製品 |
|---|---|---|---|
| ビジネスチャット | 即時連絡、1対1の会話、軽い相談 | フロー型（すぐに流れる） | Zoho Cliq |
| 社内SNS | 全社周知、ノウハウ共有、文化醸成 | ストック型（蓄積・検索可能） | Zoho Connect |
| グループウェア | スケジュール・ファイル共有・業務効率化 | 統合型（複数機能を包括） | Zoho Connect , Zoho Workplace |
| Web会議 | リアルタイムの対話、プレゼン | リアルタイム（その場限り） | Zoho Meeting |
| ナレッジ共有 | マニュアル・議事録・社内Wiki | ストック型（体系的に蓄積） | Zoho Connect |
Zoho Connect は上記のうち「社内SNS」「グループウェア」「ナレッジ共有」の3つの領域をカバーする総合プラットフォームです。複数のツールを導入・管理する必要がなく、社内コミュニケーションの課題を包括的に解決できます。
管理職・経営層起点の双方向コミュニケーションを実現する、グループウェアとは？
グループウェアとは、組織内のコミュニケーションと情報共有を円滑にし、業務効率を向上させるために統合されたソフトウェアのことです。
日本市場における代表的な製品はMicrosoft Office365、Google Workspace、サイボウズ Office、そしてZoho Connect などがあります。グループウェアは様々な機能を内包したソフトウェアですが、社員間のコラボレーションやコミュニケーションを支援する機能だけでも以下のようなものがあります。
| 機能 | 解説 |
|---|---|
| スケジュール | カレンダー機能です。社員のスケジュールをひと目で可視化します。 |
| ファイル共有 | 文書、スプレッドシート、プレゼンテーション、PDFなどのファイルを共有のクラウドで管理します。 |
| Web会議 | コロナ禍をきっかけに、多くのグループウェアがWeb会議機能を提供するようになりました。 |
| 掲示板 | 全社通知やディスカッションに活用されます。メールと異なり後から内容の変更ができますし、コミュニケーションの相互性に優れています。 |
| メッセージ | 個別のちょっとしたやりとりを促進します。チャット機能として提供される場合もあります。 |
| アンケート | 全社員が利用するグループウェアの特性を活かして、社内アンケートを簡単に実施できます。社員の多い企業で便利な機能です。 |
グループウェアで実現できること
| 活用方法 | 解決されるコミュニケーション課題 |
|---|---|
| 社員のスケジュールやデータの共有 | 迅速な情報共有 |
| 管理職や経営層からの情報、メッセージの発信 | 目指す方向への認識の統一 |
| 部門の垣根を超えたやり取り | 部門間・事業所間の連携 |
「操作性」「コスト」に優れたZoho Connect は、世界中で選ばれています
Zoho Connect は全世界6,000社、100万人以上のユーザーが利用するグループウェアです。経営層や管理職からの掲示板を通じた情報発信はもちろん、社員に向けた動画の配信にも対応。また、部門の垣根を超えた社員同士の相互コミュニケーションをサポートする機能も豊富に備えています。
さらにZoho Connect はその圧倒的な低価格で、コミュニケーションツール導入における「コスト」「費用対効果」の懸念も解消します。
オーソドックスなエンタープライズプランでも1ユーザーあたりの月額はわずか￥100/月（年間払いの場合）でご利用を開始していただけます。これは、他社グループウェアのわずか1/16のコストです。
低コストで使いやすく、定着率に優れたZoho Connect が、御社のコミュニケーション課題を解決に導きます。ぜひ、無料の製品トライアルをお試しください。
“予定・連絡・マニュアル”を一つに。
大学研究室に最適な情報基盤をZoho Connect で構築
課題
研究室として扱う情報量が多く、情報が流れていくスピードが速いので、メールを学生が見逃すこともあり同じ連絡を何度も送る必要が発生していた。
施策
研究室のさまざまな情報をひとつにまとめる「情報共有の基盤」として、グループウェア「Zoho Connect」を導入。
結果
Zoho Connect だけ見れば、研究室運営に必要な情報がすべて揃う状況が実現。学生が行事やゼミの予定を見落とすケースも減り、教授の負担も削減。
「年度が替わっても情報をそのまま引き継げるZoho Connect の使い勝手の良さは、研究室運営にとって非常に大きな価値です」
芝浦工業大学 建築学部 建築学科 教授
博士（工学） 志手 一哉 氏
芝浦工業大学の志手研究室では、基礎研究からゼネコンとの共同研究まで、幅広いテーマが同時並行で進行する中で、情報共有に課題を抱えていました。
従来はメールやクラウドストレージを併用して情報管理を行っていましたが、情報が散在し、過去の資料が埋もれてしまうため、新入生への情報受け渡しが円滑に進まないという問題がありました。そこで同研究室では、予定や連絡、マニュアルを一元管理できるグループウェアとして「Zoho Connect」を導入し、課題の解決を図りました。
導入後は、予定とフィードが連動する仕組みにより、リマインドもスムーズに。特に高く評価されているのがマニュアル機能で、
研究室のルールや機材の使い方を体系的に整理することで、年度替わりの引き継ぎにかかるコストを大幅に削減しています。
また、外部ゲスト機能の導入により、OB・OGとの適切な範囲での情報共有が可能となりました。「ここを見ればすべてがわかる」という情報基盤を構築したことで、教員の管理負担が軽減されるとともに、学生の迷いも解消。研究室運営の効率化と活発なコミュニケーションの両立を実現しています。
※掲載情報は2025年11月05日時点のものです。最新情報につきましては、必ず各社にお問い合わせのうえご確認ください。
※本ページ／本文書に記載されている会社、ロゴ、製品の固有名詞は各社の商号、商標、または登録商標です。
Zoho Connect
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