課題施策結果
異なるタイムゾーンにある部署間の連携モバイル対応のカスタムイントラネットの導入による双方向のコミュニケーション・従業員エンゲージメントは80%、従業員コミットメントは76%

課題

PepsiCoは、世界30カ国以上で30万人を超える従業員を擁する大手飲料企業ですが、同社は、世界各地にある多様な事業部門間の連携に課題を抱えていました。

施策

これに対して、PepsiCoはLiveTilesを活用したモバイル対応のカスタムイントラネットを導入しました。業界ニュースや社内議論をパーソナライズしたフィードを作成し、社員がいつでもアクセスできる環境を整えています。この施策の最大のポイントは、トップダウンの一方向的な情報伝達から双方向コミュニケーションへの転換にあります。社員がコメントを投稿したりフィードバックを送ったりできるインタラクティブな設計により、孤立感の軽減に成功しました。

結果

その結果、情報へのアクセス率が向上し、部門間の連携が活発化したと報告されており、2024年の同社調査によると従業員エンゲージメントは80%、従業員コミットメントは76%と高い水準に達しています。

課題施策結果
知見やアイデアを共有できるツールの提供モバイル対応のカスタムイントラネットの導入による双方向のコミュニケーション

・エンジニア同士のコミュニケーション活性化

・メールによるやり取りの大幅な削減

課題

ユニリーバは、世界中の約15万5千人の従業員が互いに連携を強化し、知見やアイデアを共有できるツールの提供を目指していました。

施策

同社は、世界中のエンジニアがつながり、知識を共有できるモバイル対応のコミュニケーション環境を構築し、約2,000名のエンジニア同士の活発なやり取りを実現しました。ツール内には翻訳対応のブログ機能が設けられており、メンバーは自由にコメントを投稿したり、プラットフォーム上でチーフエンジニアに直接連絡を取ったりすることが可能です。

結果

チーフエンジニアはメールよりもこのツールを活用したコミュニケーションに多くの時間を割いており、結果として受信メールの数は60～70％減少しています。

2つの事例の共通項は「ITツールの
活用による双方向コミュニケーション」

紹介した2つの事例に共通する特徴は、ITツールを活用し、効果的なコミュニケーションプラットフォームを構築して成果を上げている点です。
注目すべきは、以下の3点において、いずれの企業も共通の運用方針を採用していることです。これらの点は、コミュニケーションプラットフォームの導入を検討している多くの企業にとって、非常に示唆に富んだ内容であると言えるでしょう。

1.双方向型のコミュニケーションプラットフォーム

本社からの一方的な情報発信ツールとせずに、社員が積極的に参加し対話できる

2.モバイル対応

利便性と通知機能で、社員の積極参加を促す

3.翻訳機能

言語や文化の壁を軽減

Zoho Connect は多くのグローバル企業に選ばれる
コミュニケーションプラットフォームです

Zoho Connect は、全世界6,000社、100万人以上のユーザーが利用するグループウェアです。ご紹介した事例で導入されたツール郡の共通項である双方向性、モバイル対応、そして翻訳機能を備えていながら、圧倒的な低コストで提供されており、グルーバル企業や多国籍企業のコミュニケーション課題を解決できるツールとして、多くの企業に選ばれています。

双方向型コミュニケーションプラットフォーム

Zoho Connect はその優れたインターフェースで、誰でも気軽にディスカッションに参加できる「場」を構築します。

connectinnercommunicationimg5

モバイル対応

モバイルアプリ（iOS、Android）に対応。利用者の参加率を高める便利な通知機能も備えています。

toolstoactiveimg3

翻訳機能

UIに内蔵された翻訳機能を使用して、言語の壁をなくし多様な従業員の交流を促進。社内コラボレーションを強化します。

toolstoactiveimg2

低コストで使いやすく、定着率と機能性に優れたZoho Connect が、御社のコミュニケーション課題を解決に導きます。ぜひ、無料の製品トライアルをお試しください。

導入事例

“予定・連絡・マニュアル”を一つに。
大学研究室に最適な情報基盤をZoho Connect で構築

課題

研究室として扱う情報量が多く、情報が流れていくスピードが速いので、メールを学生が見逃すこともあり同じ連絡を何度も送る必要が発生していた。

施策

研究室のさまざまな情報をひとつにまとめる「情報共有の基盤」として、グループウェア「Zoho Connect」を導入。

結果

Zoho Connect だけ見れば、研究室運営に必要な情報がすべて揃う状況が実現。学生が行事やゼミの予定を見落とすケースも減り、教授の負担も削減。

shibaurashitekazuya

「年度が替わっても情報をそのまま引き継げるZoho Connect の使い勝手の良さは、研究室運営にとって非常に大きな価値です」

芝浦工業大学 建築学部 建築学科 教授
博士（工学）　志手 一哉 氏

芝浦工業大学の志手研究室では、基礎研究からゼネコンとの共同研究まで、幅広いテーマが同時並行で進行する中で、情報共有に課題を抱えていました。

従来はメールやクラウドストレージを併用して情報管理を行っていましたが、情報が散在し、過去の資料が埋もれてしまうため、新入生への情報受け渡しが円滑に進まないという問題がありました。そこで同研究室では、予定や連絡、マニュアルを一元管理できるグループウェアとして「Zoho Connect」を導入し、課題の解決を図りました。

導入後は、予定とフィードが連動する仕組みにより、リマインドもスムーズに。特に高く評価されているのがマニュアル機能で、
研究室のルールや機材の使い方を体系的に整理することで、年度替わりの引き継ぎにかかるコストを大幅に削減しています。

また、外部ゲスト機能の導入により、OB・OGとの適切な範囲での情報共有が可能となりました。「ここを見ればすべてがわかる」という情報基盤を構築したことで、教員の管理負担が軽減されるとともに、学生の迷いも解消。研究室運営の効率化と活発なコミュニケーションの両立を実現しています。

※本資料は各社製品ページの情報(1)～（2）をもとに作成しています。なお、製品の実際と異なる場合においても、弊社では責任を負いかねます。

(1) https://livetilesglobal.com/internal-communication-in-business-the-best-examples-case-studies/

(2) https://news.microsoft.com/source/features/digital-transformation/now-its-personal-unilevers-digital-journey-leads-to-real-results-for-consumers-and-employees/

※掲載情報は2025年9月23日時点のものです。最新情報につきましては、必ず各社にお問い合わせのうえご確認ください。

※本ページ／本文書に記載されている会社、ロゴ、製品の固有名詞は各社の商号、商標、または登録商標です。