成功事例多数。社内SNSでコ
ミュニケーションを変える

HR総研の調査によると、最も利用されているコミュニケーション手段は「メール」で81%を占めています。これに続く
のは「対面」で70%、さらに「対面での会議・ミーティング」が66%となっています。一方、ブログや社内SNSの利用率
はわずか6%にとどまり、非常に低い結果となっています。

利用の多い社内コミュニケーション手段

（出典：社内コミュニケーションに関する調査 / HR総研）

メールと異なり、社内SNSは一見すると業務に不可欠とは思われにくく、その利用率を一定水準まで引き上げることは決
して容易ではありません。では、”閲覧されない”、”使われない”社内掲示板を導入してしまわないためにはどうすればよいのでしょうか。
ここからは事例を元に、そのポイントを探ります。

うどん専門店「丸亀製麺」などを展開するトリドールは、店舗や部下から日々届く多種多様なメールの処理に悩んでいました。そこで、情報共有のために社内SNSを導入。これにより、管理職の情報整理の負担を軽減するとともに、会議の削減など働き方改革にもつなげています。しかし、社内SNSを導入しただけで効果的な活用が実現したわけではありませんでした。

当初は、全社員が閲覧できるグループと、部署ごとに業務を進めるためのグループしか存在しなかったため、管理職からは「人事など機密性の高い情報をやり取りしたいが、全社員が見られる場所には書き込めない」といった声が上がっていたそうです。
そこで、管理職のみが参加可能なグループを新たに設置し、書き込みのハードルを下げるとともに、特定のユーザー同士で対話ができる「メッセージ」機能の活用を利用者に促すなどの施策を実施しました。

その結果、利用率が向上し、従来の定例会議や調査報告書も廃止されるように。社内SNSを通じて活発な意見交換が行われ、「出入り口の床の清掃方法」といった店舗運営のノウハウ共有が進みました。また、社内SNSから生まれたアルバイト店員のアイデアによる求人広告がSNS上で拡散され、課題となっていた若年層アルバイトの採用に大きな効果をもたらすなど、多くの成果が報告されています。

POINT③「投稿範囲」のコントロール

社内SNSを運用する際に、忘れてはならない重要なポイントの一つが「投稿範囲」の管理です。
社内SNSを利用するメンバーは、業務内容はもちろん、勤務場所や勤務形態、勤務時間もさまざまです。特に社員数の多
い企業では、日々の投稿数が増加し、フィードをすべて確認しきれない状況が生じています。
紙の社内報や一斉メールでは、こうした違いを一括りにして社内情報を共有せざるを得ませんでした。社内SNSの強み
は、情報の送り先をターゲットごとに管理し、絞り込める点にあります。
その部署の担当者や関連部署に必要な情報を適切に配信することで、コンテンツの有用性を向上させましょう。このよう
な運用が徹底されれば、社員にとって掲示板が価値あるものとなり、自然と閲覧や投稿の頻度が高まっていきます。

Zoho Connect は投稿範囲の管理に優れた社内SNSです

Zoho Connect は、投稿の公開範囲の管理にも優れています。特にチャンネル別のディスカッションやグループ機能は、配信の対
象を関心のあるメンバーだけに限定し、多様なメンバーの意見やアイデアを効果的に集約するうえで大いに役立つでしょう。