社内SNSの本質とは。なぜ多くの企業で定着しないのか？
社内SNSは社員間の情報共有や協働を促進し、組織のエンゲージメントや生産性向上に寄与する手段として注目されています。しかし、日本企業における導入事例を見てみると、期待された効果が得られず、利用が伸び悩むケースが少なくありません。なぜ社内SNSは定着しにくいのか。その根本的な理由は、単なるツールの導入にとどまらず、組織文化や運用方法に深く関わっているのです。
社内SNSとは
社内SNSとは、社内限定のクローズドな環境で社員同士が気軽に情報を共有し、コミュニケーションを活性化させるためのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）です。主にチャット機能や掲示板機能を備えており、ファイル共有やタスク管理、スケジュール機能を搭載している場合もあります。
なかなか使われない社内SNS
HR総研の調査によると、最も利用されているコミュニケーション手段は「メール」で81%を占めています。
これに続くのは「対面」で70%、さらに「対面での会議・ミーティング」が66%となっています。
一方、ブログや社内SNSの利用率はわずか6%にとどまり、非常に低い結果となっています。
利用の多い社内コミュニケーション手段
社内SNSの利用率が上がらない理由①「使いにくさ」
社内SNS・ビジネスチャット利用企業の満足度
さらに、キーマンズネットが企業を対象に実施した調査によると、「ビジネスチャットツール」を導入している企業のうち、85.3％の回答者が「満足している」と回答しました。一方、「社内SNS」の満足度は全体で67.1％にとどまり、両者の間には18.2ポイントの差が見られました。
同調査では、社内SNSに対する不満として「一般のSNSと比べて使い勝手が非常に悪い」「使いにくいため結局活用されていない」「ほとんど利用者がおらず、利用しているのは特定の一部の人だけ」といった「使いにくさ」を指摘する意見が、フリーコメント欄に多く寄せられていることが指摘されています。
社内SNSの利用率が上がらない理由②「社員の参加意識」
社内SNSの運用においては、社員の参加意識を高めることが難しいという課題もあります。
以下の企業では、経営層が強力なリーダーシップを発揮して社内SNSの導入を推進しましたが、結果的に失敗に終わりました。この事例は、社員の意見を十分に取り入れず、参加意識の醸成が不十分だったために、社内SNS導入の効果が十分に発揮されなかった典型的なケースと言えます。
【失敗事例】現場軽視の運用体制
欧州に拠点を置くあるメーカーは、グローバルチーム間の情報共有を強化する目的で社内SNSを導入しました。導入の背景には、工場とオフィス間で情報の格差が生じ、生産ラインの遅延が頻発していたという課題がありました。
しかし、経営陣は社員の意見を十分に取り入れず、トップダウンでチャンネル構造を設計したため、現場のニーズ—例えば、モバイルでの操作のしやすさや多言語対応—が反映されませんでした。その結果、使い勝手の悪さに対する不満が広がりました。さらに、管理職も社内SNSでの対話を積極的に促さず、従来のレポート形式を優先したことで、社員の参加意欲は低下しました。
結果として、ツールのアクティブユーザー率は15％にとどまり、情報共有の遅延は解消されませんでした。
社内SNSを活性化させるには
以上を踏まえ、社内SNSを導入し、円滑に運用を軌道に乗せるための重要なポイントを3つにまとめました。
使いやすいツール
の選定
キーマンズネットの調査によると、企業がグループウェアに最も求める要素は「操作性」であり、61.5%の支持を集め、他の要素を大きく引き離してトップとなっています。これは、グループウェアが定着しない最大の原因が使い勝手の悪さにあることを示しています。
なお、同調査で第3位に挙げられたのは「ユーザーインターフェース」（45.0%）であり、現場の使いやすさへの配慮がうかがえます。一方で、「機能の豊富さ」は32.5%、「昨今注目されているAI機能」は18.3%にとどまり、多機能・高機能であることを重視する企業は少数派であることが明らかになりました。全社員が常時アクセスし、積極的に利用してほしい社内SNSだからこそ、機能の多さよりも「操作性」の向上が重要視されるべきです。
現場で活用されない社内SNSを導入してしまわないよう、製品トライアルを活用して操作性をしっかりと確認することをおすすめします。Zoho Connect は「使いやすさ」「優れたインターフェース」を評価いただき、全世界6,000社で選ばれている社内SNSです。無料で製品の完全版をお試しいただけますので、ぜひご利用ください。
参加意識はトップダウンで醸成し、
運用ガイドラインはボトムアップで作成
コミュニケーションツールの運用において、経営層や管理職が細かなガイドラインや運用ルールの細部まで厳しく監視する必要はありません。むしろ、利用者の一員として社員と積極的にコミュニケーションを図り、自ら率先してツールを活用する姿勢を示すことが重要です。
一方で、ガイドラインや運用ルールの策定・改善については、情報システム部門が中心となり、現場の声をボトムアップで収集し、反映させていくことが望まれます。社員自身が主体となって築き上げた、自分たちのためのプラットフォームであると実感できる環境が理想的です。
世界中のエンジニアを
つないだユニリーバの成功事例
課題
知見やアイデアを共有できるツールの提供
施策
モバイル対応のカスタムイントラネットの導入による双方向のコミュニケーション
結果
・エンジニア同士のコミュニケーション活性化
・メールによるやり取りの大幅な削減
ユニリーバは、世界中の約15万5千人の従業員が互いに連携を強化し、知見やアイデアを共有できるツールの提供を目指していました。
同社は、世界中のエンジニアがつながり、知識を共有できるモバイル対応のコミュニケーション環境を構築し、約2,000名のエンジニア同士の活発なやり取りを実現しました。ツール内にはブログ機能が設けられており、メンバーは自由にコメントを投稿したり、プラットフォーム上でチーフエンジニアに直接連絡を取ったりすることが可能です。
チーフエンジニアはメールよりもこのツールを活用したコミュニケーションに多くの時間を割いており、結果として受信メールの数は60～70％減少しています。この事例は、管理職の積極的な関与と社員の声を反映した運用が成功の鍵であることを示しています。
Zoho Connect とは？
Zoho Connect は全世界6,000社、100万人以上のユーザーが利用する社内SNSです。
最大の特徴として高く評価いただいているのが、直感的で操作性に優れたインターフェース。ITリテラシーの低い社員の方にもすぐに利用を開始していただけます。
情報システム部門や経営者が抱える「導入後、現場に浸透するか不安」といった課題に向き合った、定着率の高いグループウェアです。
双方向型コミュニケーションプラットフォーム
Zoho Connect はその優れたインターフェースで、立場を超えて誰でも気軽にディスカッションに参加できる「場」を構築します。さらに、経営層から社員に対して動画を配信することも可能です。
モバイル対応
モバイルアプリ（iOS、Android）に対応。利用者の参加率を高める便利な通知機能も備えています。
Zoho Connect を導入する際も、経営陣が積極的に投稿や対話に関わり、社員のフィードバックを積極的に取り入れる運用を心がけることで、活気あふれる職場環境を築くことができるでしょう。社内SNSはあくまで手段に過ぎません。運用の工夫で、コミュニケーションの未来を切り拓いていきましょう。
低コストで使いやすく、双方向性と定着率に優れたZoho Connect が、御社のコミュニケーション課題を解決に導きます。ぜひ、無料の製品トライアルをお試しください。
※本資料は各社製品ページの情報(1)をもとに作成しています。なお、製品の実際と異なる場合においても、弊社では責任を負いかねます。
(1) https://news.microsoft.com/source/features/digital-transformation/now-its-personal-unilevers-digital-journey-leads-to-real-results-for-consumers-and-employees/
※掲載情報は2025年9月22日時点のものです。最新情報につきましては、必ず各社にお問い合わせのうえご確認ください。
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