従業員エンゲージメントとは
従業員エンゲージメントとは、企業と従業員との結びつきの強さを示す概念です。具体的には、従業員が会社のビジョンや目標に共感し、自発的に貢献しようとする意欲の度合いを測り、それを高めることを目的としています。
従業員満足度(Employee Satisfaction、ES) との違い
従業員エンゲージメントは、従業員満足度(Employee Satisfaction、ES)の欠点を補いさらに深化させたものであり、仕事への意欲や自発的な貢献意識、さらには企業のビジョンや目標への共感といった、より積極的な心理状態を評価し、その向上を目指すものです。
| 従業員満足度 | 従業員エンゲージメント | |
|---|---|---|
| 定義 | 従業員が職場環境、給与、福利厚生、仕事内容などにどれだけ満足しているかを示す指標。 | 従業員が仕事や組織に対してどれだけ情熱を持ち、積極的に貢献しようとするかを示す指標。 |
| 指標 | 「快適さ」「不満の少なさ」 | 「共感度」「コミットメント」「積極性」 |
| 特徴 | 満足している従業員でも、仕事への積極的な取り組みや貢献意欲が低い場合があり、生産性に直結しない。 | エンゲージメントが高い従業員は、組織の目標達成に向けて自発的に努力する傾向があり、生産性に直結しやすい。 |
| 測定 | アンケート(例: 職場環境や待遇に関する満足度調査)で評価されることが多い。 | 仕事への熱意、組織への忠誠心、自己成長への意欲などを問う調査で評価される。 |
「ワークエンゲージメント」との混同に注意
従業員エンゲージメントはしばしば「ワークエンゲージメント」と混同されがちですが、両者は異なる概念です。従業員エンゲージメントは「組織と従業員との関係性」を指すのに対し、ワークエンゲージメントは「個人と仕事との関係性」 を意味します。
従業員エンゲージメントの向上は多くの企業にとって重要テーマ
パーソルホールディングスが国内1,000社を対象に行なった調査によれば、エンゲージメント向上に課題を感じているかについて、
「非常に感じている」 「ある程度感じている」と回答した企業は合計で72.1%と、高い割合を占めています。
代表的な従業員エンゲージメントの向上施策
エンゲージメント向上の施策として最も多く取り入れられているとされたのは、以下の3つです。
| 順位 | 項目 | 回答率 |
|---|---|---|
| 1位 | 1on1などの個別対話の機会 | 24.6% |
| 2位 | 経営からの定期発信 | 21.9% |
| 3位 | 経営者との対話機会 | 21.1% |
① 1on1などの個別対話の機会
パーソルホールディングスの調査によると、エンゲージメント向上における具体的な課題として最も多く挙げられたのは 「管理職層の課題認識不足」で30.6%を占め、次いで「育成・キャリア面」が27.7%となっています。
従業員エンゲージメント向上に関する課題

(出典 : 人的資本経営調査レポート/パーソルホールディングス株式会社)
1on1ミーティングをはじめとする管理職と従業員の対話の場は、これらの課題を解決するために多くの企業で導入されており、従業員エンゲージメントの向上に貢献しています。
ただし、「1on1ミーティングだけで部下とのコミュニケーションが十分に取れている」と誤解する管理職が生じやすい点には注意が必要です。部下の育成において最も重要なのは、日常的なコミュニケーションの積み重ねだからです。
Zoho Connect のようなコミュニケーションツールは、1対1の対話だけではカバーしきれない日常的なコミュニケーションを円滑に促進します。特にチャンネル別のディスカッションは、多様なメンバーの意見やアイデアを効果的に集約するうえで大いに役立つでしょう。

② 経営からの定期発信
従業員エンゲージメント向上のためには、従業員が会社のビジョンや目標に共感してもらうことが重要とされています。
そのため、経営トップや管理職が自らの考えや企業のビジョンを文章で発信することは非常に効果的です。経営者自らが発信するテキストや動画は、組織全体に一体感を醸成し、社員のエンゲージメント向上に大きく寄与することでしょう。
サイバーエージェント創業期のエピソード
1998年に創業されたサイバーエージェント社は急速に成長していたものの、社内組織はまだ小規模であり、情報共有や 「社員のモチベーション維持が課題となっていました。
創業者の藤田氏は、起業から約4か月後の1998年7月25日より、社内向けにブログ形式の日記投稿を開始しました。 これは、日常の社内エピソードや企業のビジョンを共有することを目的とし、社内イントラネット上で公開されていまし 「た。この取り組みは、「社員とのオープンなコミュニケーション」を重視する藤田社長の経営哲学に基づくものであり、 同社ではこれを「社内広報の原点」 と位置づけています。
同社では従業員数が約6,500人以上に拡大した現在も、社内報や各種ツール (社内SNSや掲示板)を活用したコミュニケーションを継続しており、競争優位性 (カルチャー重視)の源泉となっています。また、当時の藤田氏のブログは今もアーカイブとして社内で参照可能で、新入社員が創業の雰囲気を学ぶ教材になっています。
Zoho Connect は、経営層からの情報発信を補助する機能を数多く内包したグループウェアです。
例えば、参加者数の上限を設けずに、オンラインによる全社ミーティングやライブイベントをかんたんに配信できます。

役員やリーダーとのインタラクティブなQ&Aセッションを配信することで、あらゆる社員が最新の開発状況や企業情報を把握でき、
成長力のある優れた企業文化を醸成できることでしょう。
もちろん、フィード機能を通じてテキストで発信することも可能です。

③ 経営者との対話機会
経営層との心理的な距離が近い企業ほど、従業員のエンゲージメントが高まりやすいとされています。
しかし、多忙な経営者がすべての従業員と直接対話することは困難です。組織の成長に伴いこの悩みは深刻なものとなります。
そこで注目されるのが、Zoho Connect をはじめとする社内SNSの活用です。ITの力を駆使することで、多忙な経営層や管理職も時間や場所を問わず社員と円滑にコミュニケーションを図ることが可能になります。
経営層自らが積極的に活用する社内SNSは、従業員の参加意欲も高まります。
コメント機能などを活用し、社員との双方向のやり取りを促進することで、組織への帰属意識を一層高めましょう。

低コストで使いやすく、定着率に優れた Zoho Connect が、御社の従業員エンゲージメントを飛躍的に向上します。
ぜひ、無料の製品トライアルをお試しください。
※本資料は各社製品ページの情報(1)をもとに作成しています。なお、製品の実際と異なる場合においても、弊社では責任を負いかねます。
(1) https://www.cyberagent.co.jp/
※掲載情報は 2025 年 9 月 26 日時点のものです。最新情報につきましては、必ず各社にお問い合わせのうえご確認ください。
※本ページ/本文書に記載されている会社、ロゴ、製品の固有名詞は各社の商号、商標、または登録商標です。


